日本のODAによる無償資金協力で実施された中央産婦人科病院における医療設備増強案件が15日に完了し、各種医療設備が同病院に引き渡された。16日付サイゴンザイフォン紙(電子版)が報じた。
同案件の実施期間は18か月、投資総額は500万ドル(約3億8500万円)。同案件は、ベトナムの産婦人科医療の現場に最新設備を設置することで、産婦および新生児に対する医療サービスを向上させ健康を守ることが目的。
ベトナムの産婦人科病院の多くは、婦人科手術、高危険度分娩、未熟児出産などに対応しているものの、分娩監視装置や分娩台などの老朽化が進んでいる。今回の設備増強によりベトナム産婦人医療における質の向上が期待されている。